タイトル「2021年度 教育学部シラバス」、フォルダ「2021年度 教育学部シラバス-国語科
シラバスの詳細は以下となります。
ナンバリングは科目コードとは異なります。ご注意ください。
ナンバリングとは
科目コード   60504200 
科目名   日本語学応用研究  
担当教員   宮本 淳子  
対象学年   3年   クラス   51  
講義室   研究室     開講学期   秋学期  
曜日・時限   火2   単位区分   選必  
授業形態   演習   単位数  
受講対象  中等教育教員養成課程国語専攻選択科目A、初等教育教員養成課程国語選修選択科目A 
備考   
ナンバリング   133122 
ねらいと目標 春学期に続き、日本語史で卒業論文を執筆するための研究法の習得、考察に必要な知識や視点を獲得することをねらいとする。秋学期では、具体的に、以下の取り組みを通じて、3年生のうちに必要な執筆準備をすすめることを目標とする。
(1)先行研究をふまえたうえで、さらに独自の視点を展開できるよう努める。
(2)調査対象の資料の成立、歴史的な背景を調査、理解する。
(3)情報検索を広く行い、最新の研究情報、十分な分析資料の入手に努める。 
内容 本講義は、卒業論文を書き進めるための日本語史の知識や研究手法を習得していくための講義である。
前半では、研究法の確立に向け、先学の研究論文の輪読発表を行うと共に、資料に関する基礎知識を学習する。
後半では、各自設定したテーマに沿って、調査対象を分析、研究発表を行う。その際、各自の研究手法や問題設定が妥当か否か確認する。
明確なテーマの設定、先行研究の把握、研究史上への位置づけ、十分な考察が行えるようアドバイスする。 
テキスト 特に定めないが、必要に応じて資料を配布する。 
参考文献 前期同様大木一夫『ガイドブック日本語史調査法』編(ひつじ書房)ISBN 978-4-89476-854-3 を使用する予定である。その他については授業にて説明する。 
成績評価方法 授業時の研究発表(40%)、最終レポートの内容(40%)、授業への積極的な参加(発表準備、討議への取り組みなど 20% ) 
授業スケジュール(展開計画)
内容
1ガイダンス(春学期の内容をふまえた、演習全体に関する説明。)
2論文執筆指導1−1 研究資料の背景について
3論文執筆指導1−2 研究計画の見直し・選定したテーマのチェック
(研究計画プラン・構想シートの確認。)
4論文執筆指導1−3 先行研究の論文調査1
(図書館にて各自、最新の論文を検索し、情報収集を実践。)
5論文執筆指導1−4 先行研究の論文調査2
(先行研究概要、対象資料・調査項目の確認。)
6論文執筆指導2−1 文献資料の検討1
(各自のテーマに沿って文献資料を実際に調査し、発表する。)
7論文執筆指導2−2 文献資料の検討2
(各自のテーマに沿って文献資料を実際に調査し、発表する。)
8論文執筆指導2−3 文献資料の検討3
(各自のテーマに沿って文献資料を実際に調査し、発表する。)
9論文執筆指導2−4 文献資料の検討4
(各自のテーマに沿って文献資料を実際に調査し、発表する。)
10論文執筆指導2−5 文献資料の検討5
(各自のテーマに沿って文献資料を実際に調査し、発表する。)
11論文執筆指導3−1 論文の展開、視点の検討
(論理的な展開で書けているか論文の構成を検討すると共に、個々の発表で課題を検証する)
12論文執筆指導3−2 論文の展開、視点の検討
(論理的な展開で書けているか論文の構成を検討すると共に、個々の発表で課題を検証する)
13論文執筆指導3−3 論文の展開、視点の検討
(論理的な展開で書けているか論文の構成を検討すると共に、個々の発表で課題を検証する)
14最終レポートの提出・校正について
15総括
授業時間外における学習方法 1.学内外の図書館(国会図書館・国文学研究資料館・都立中央図書館など)を活用し、資料収集につとめる。
2.先行研究を十分に調査、問題を把握したうえで、独自の研究視点を見つける。
3.継続的に、論文作成のための調査を行い、データを収集する。
4.演習で指摘された補充すべき課題や授業で配られたプリントの内容を理解し、論文執筆に反映させる。  
授業のキーワード 卒業論文・日本語史・日本語学・論文執筆 
受講補足(履修制限等) 講義の特質により、本研究室にて卒業論文を作成する者が受講するものとする。 
学生へのメッセージ 日本語史に関するテーマで卒業論文を執筆したい方の受講、積極的な授業参加を歓迎します。 
実務経験のある教員による科目  
授業実施方法(対面形式/遠隔形式) 対面形式を予定しているが、新型コロナウイルスの感染者数の状況、受講生の状況や希望をふまえて判断する。
授業の形式が変更せざるをえない場合には、事前に連絡する。初回のご案内は1週間前にメール(ポータル)を通じて行う予定である。 
その他  
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